Office 365は導入価値あるサービスか？（2013年版）

Office 365概要 ～どんなサービスなのか？～

　Office 365の広告が多く打ち出されるようになり、時間も経ちましたので、Office 365というキーワードを目にしたことがある読者が増えた頃だと思います。しかし、実際にOffice 365とは何か？ そこまでご存知の方はまだ多くないのではないでしょうか。本連載では、キーワードが先行しかねないOffice 365を実際に使用している著者が概要から初期導入までの流れを詳細に解説していきます。また、本連載のターゲットはレガシーなIT社内環境から、最新のIT社内環境へと移行を検討したいIT管理者の方、社内ITインフラに意識を囚われず、コードを書くことに集中したいプログラマーの方となります。

　では、最初にOffice 365が何で構成されているかご紹介します。

Office 365 ProPlusと各種サーバー製品の混合ソリューション

　Office 365はズバリ、以下の4つから成り立つソリューションです。

• Exchange Online（メールサーバー・施設設備予約機能も内包）
• SharePoint Online（情報共有サイト兼、オンラインストレージ）
• Lync Online（Web会議システム・IM並びにプレゼンス管理）
• Office 365 Professional Plus

　これらのサービスはそれぞれ個別でも契約できますし、まとめたプランも契約できます。個別契約で全部契約すると若干割高になるので、著者はプランの方をお勧めします（本稿では個別プランについては掲載しません）。

　契約プランは下記のとおりです。

　ここでは細かなプランの解説はしませんが、簡単に記載すると以下のように分類できます。

• Pプランは小規模向け
• Mプランは250名以下の中小企業向け
• Eプランは柔軟な対応が可能な中規模以上の企業向け
• Kプランはデスクワークが主ではない業種向け

　規模に応じたプランを選択することが、月額費用を削減するポイントです。

　さて、ここまで記載してお気づきの方も出てくるとは思いますが、Office 365はGoogle社が提供しているGoogle Appsと競合するソリューションです。本稿はあくまでOffice 365にフォーカスを当てていますが、Office 365とGoogle Appsとの違いを簡単ではありますが比較してみたいと思います。

Office 365とGoogle Appsの違い

　まずは比較表をご覧ください。

　表を見ていただくと分かると思いますが、Office 365とGoogle Appsは基本的にできることに変わりはありません。どちらも同じようなことが実現できます。また、どちらのソリューションにもいえることですが、オンプレミスのサーバー上で各機能を構築するのと異なり、保存できるデータファイル容量の大きさ、データの堅牢性、冗長構成やSLA、バックアップを意識しなくても良い点などを考えると、どちらのソリューションも非常に魅力的だといえます。

　ただし、Office 365とGoogle Appsそれぞれ特筆すべきポイントがあります。

• Office 365はE3プランの場合Office 365 ProPlusが付属する（5ライセンス付）
• Office 365のSSOはADFSに限定されるが、Google Appsはサードベンダー製のSSO製品にも対応
• Google Appsは年間契約した際にディスカウントされる（月額600円から500円に）
• 準拠法がOffice 365は日本法で、Google Appsはカルフォルニア州法

　あくまで著者の感覚ではありますが、ビジネスにおいてMicrosoftのOfficeを利用している企業は非常に多いはずです。では、Officeはどのように入手しているのでしょうか？ たいていの場合は、次のどちらかの方法で入手していると思います。

• 端末購入時のOEM版で購入
• 会社でまとめてボリュームライセンス購入

　Office 365 E3を契約している場合、端末購入時のOfficeライセンスを追加購入する必要はありません。最近ではOffice開発もOpen XML対応していれば、バージョン依存も回避できます。このように考えると、Office 365 E3プランは比較的魅力的なサービスとして見やすいのではないでしょうか。

　さらに、著者の所属している企業でOffice 365導入する決め手となった理由の一つにOffice 365のテクニカルサポートの質の高さがあげられます。Office 365は利用料金さえ支払えばメール並びに電話でのテクニカルサポートを得られます。追加費用は発生しません。このテクニカルサポートは何件利用しても無償であるため、IT管理者にとって非常に心強い味方となるでしょう。